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会社を辞める決断というのは、そう簡単にできるものではありませんよね。
自分の将来を考えたらどうするのがいいのか、悩む種はつきないでしょう。
それが新卒で入った会社だというのなら尚更ですよね。
今回の記事では、どういう人が会社を辞める決断をするのか、決断した時にはどうするのか解説していきます。
会社を辞めると決断する理由
会社を辞める決断をする理由は大きく分けて3つあります。
- キャリアアップを目指しているから
- 自分の可能性を試してみたいから
- 今の会社への不満が爆発したから
次の節で詳しく書いていきます。
キャリアアップを目指しているから
将来のためのキャリアアップを目指している人は会社を辞める決断ができます。
同じ会社で長く勤めるか、他の企業に転職するのか悩む人は多いでしょう。
悩む点は人それぞれかと思いますが、こと年収に限って言えば転職した方が遥かに伸ばしやすいです。
こちらのデータは年収アップ成功者のモデルデータですが、同じ会社に勤め続けてもこんな劇的に収入が伸びることはあり得ませんよね。
キャリアアップを目指すなら転職は間違いなく検討すべきです。
自分の可能性を試してみたいから
培ってきたスキルや自分の可能性を試したい人も、会社を辞める決断ができる人です。
こういった理由で辞める場合、ベンチャー企業に転職する形で挑戦しようとする人が多いかもしれませんね。
情熱を持って取り組む人が多いので、思わぬところで働きたいと思える企業に出会えるかもしれません。
今の会社への不満が爆発したから
「人間関係が険悪で疲れる」
「ちゃんと働いてるのに待遇が悪すぎる」
そんな風に会社への不満が募っていくと、いつか必ず退職を決断することになります。
前2つの理由と比べてネガティブな理由であるため、不満が元で会社を辞めることを決断する人は会社を辞めること自体が目的にすり替わってしまうことがあります。
あくまでも退職は次のステップへ進むための手段です。
以上、3点が会社を辞めると決断する大きな理由です。
続いて、逆に会社を辞める決断ができない人の特徴について見ていきましょう。
会社を辞める決断ができない人の特徴
会社を辞める決断ができる理由を書きましたが、一方でなかなか決断ができない人の特徴があります。
いずれも「ネガティブな思考が強い」という共通点があり、自覚がある人もいるかもしれません。
これから書く特徴が当てはまってしまう人は、なかなか会社を辞める決断ができない可能性があるので注意しましょう。
失敗することばかり考えている
失敗することばかり考えてしまう人は、会社を辞める決断がなかなかできません。
会社を辞めるなんて誰にとっても一大決心です。
思い切りが大事なのに、失敗したらどうしようとあれこれ考えていたらいつまでも決断はできませんよね。
その2つが明確になれば、自ずと取るべき行動も見えてくるはずです。
年齢を気にしすぎている
自分の年齢を過度に気にする人は、なかなか転職の決断ができません。
第二新卒でもないから、40代だからと年齢に拘っていたらいつまでも一歩は踏み出せないでしょう。
次のデータは、政府の雇用動向調査の統計をグラフ化したものです。
縦の数字はその世代における転職者数の割合を示しています。
参照データ：e-Stat 雇用動向調査 / 年次別推移
見て分かる通り、どの世代であっても転職している人はいるのです。
が、それは若い世代の方が転職に抵抗がない人が多いというだけでしょう。
年齢だけを理由に会社を辞めることを決断できないのは非常に勿体無いと言えます。
高望みしすぎている
転職先を見つけてから会社を辞めようと考えている人の中で気をつけなければいけないのが「高望みしすぎない」ということです。
キャリアアップを目指すのはいいことですが、何事にも順序というものがあります。
余程飛び抜けたスキルがない限り、年収が何百万も増えることはありません。
一歩ずつ着実に上の層を目指していかなければならないのです。
いくら行きたい会社があったとしても、その会社が求めるレベルの人材になれていなければ雇ってもらうことはできません。
到達したい目標があるのはいいことです。
会社を辞める決断ができない人にも、これらのような特徴があります。
なかなか決断できずに悩んでいる人は、自分を省みてこのような状態になっていないか考えてみましょう。
会社を辞める決断をした時に考えるべきポイント
会社を辞める決断をした時に、考えるべきポイントがあります。
ここを疎かにしてしまうと、辞める時や辞めた後で問題が起きるかもしれません。
勢いに任せず、一度立ち止まってじっくり考えてみましょう。
本当に辞めるべきか
まず、一度冷静になって本当に辞めるべきかどうか改めて考えてみましょう。
先に書きましたが、たまに会社を辞めること自体が目的になってしまっている人がいます。
職場への不満が貯まっていると、そうなってしまう気持ちはとてもよくわかります。
ですが、そこは一旦冷静になりましょう。
本当に辞めるべきか、辞めなければ今抱えている問題は解決できないのか、改めて考えてみてください。
次の仕事はどうするのか
会社を辞めるなら、次の仕事はどうするのかも合わせて考えましょう。
すぐにでも働きたいのなら、先に転職先を見つけておいた方が無難です。
自己都合で退職すると、失業保険をもらうまで3ヶ月ほど待機期間があり、その間の収入が途絶えてしまうからです。
逆に、しばらくは休もうと思うのなら、いつまでに働き始めるのかは決めておきましょう。
何も決めずに退職してしまうと、ずるずると働かない期間が伸びてしまう可能性が高いからです。
ただ、仕事が忙しくて旅行などにいく機会がなかったのなら、退職と次の会社に就職するまでの合間に行ってみるのもいいかもしれませんね。
転職先を見つけてから辞めるのか、辞めた後で転職活動をするのか、自分の置かれた状況と好みで考えましょう。
どのタイミングで辞めるのか
辞めるタイミングはとても重要です。
私も以前勤めていた会社を辞めようとしていた時、何も考えずに11月に辞めようとしていました。
が、それを伝えていた上司からは「どうせ辞めるのなら、あと1ヶ月だけ続けろ」と言われたのです。
というのも、12月になればボーナスがもらえます。
それは辞める予定の社員であっても変わりありません。
もちろん評価は下がった状態になってしまいますが、ボーナスを受け取るのは正当な権利です。
ボーナスに限らず、キリのいいタイミングはいくつかあります。
3月末も多くの会社が期末を迎えるので辞めるタイミングとしてちょうどいいですね。
4月入社になれば、転職先も期始めで新体制となるため受け入れがしやすいかもしれません。
辞め時については、こちらの記事で詳しく解説しています。
合わせて参考にしてみてください。
以上、3点が辞める決断をした時に考えるべきポイントです。
当たり前の話ですが、適当に考えてしまうとどこかでつまずくことになりかねないので、しっかり腹落ちさせておきましょう。
会社を辞める時に気をつけること
いざ会社を辞める決断をした時にも、気をつけることが2点あります。
トラブル回避のためにも、退職を考える時に合わせて考慮しておきましょう。
就業規則は確認しておく
辞める前に就業規則は確認しておきましょう。
民法上は退職の意思を伝えて2週間で辞められることになっています。
民法６２７条
当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。
出典：民法６２７条
しかし、多くの企業では引き継ぎをするために1ヶ月以上余裕をもって意思表示をするように就業規則で決められています。
変に波風を立てたくないのであれば、なるべく就業規則に準じた期間で退職するようにしましょう。
ちなみに、この就業規則で定められた期間中に有給休暇を取ることは全く問題ありません。
人によっては有給がたっぷりと残っていることがあると思うので、なるべく使い切れるよう上手く引き継ぎを行なっていきましょう。
ただ、会社側に有給休暇の取得を拒否される可能性があります。
が、もしも拒否された場合には対処法を考えなければなりません。
対処法はこちらの記事に詳しく書かれているので、参考にしてみてください。
退職後の手続きを確認しておく
辞める前に次の手続きについては調べておきましょう。
- 健康保険
- 年金
- 税金
- 失業保険
何も知らずに退職すると、思わぬ支出が発生したり、逆に貰えるはずのお金がもらえなかったりするかもしれません。
仕事を辞めたら収入が気がかりですよね。
なるべく損をしないよう、きっちり確認しておきましょう。
詳しくはこちらの記事で解説しています。
こじれそうなら退職代行を使う
本来企業側に退職しようとする人を止める権利はありません。
しかし、引き継ぎや進行中のプロジェクトを理由に引き留めようとしてくる可能性はあります。
残る人のためにも引き継ぎは行なっておくべきですが、あまりにこじれそうであれば退職代行を使うことも考えておきましょう。
こちらの記事では、退職代行サービスの比較をしています。
記事を見て、どこを利用するのか参考にしてみてください。
まとめ
会社を辞める決断は簡単にできるものではありません。
初めてであれば尚更戸惑ってしまうことでしょう。
もし、会社を辞めるのにてこずりそうであれば、退職代行を使う手もあります。
いざ決断をした時には、後悔せず次の職場で働けるよう、前向きに進んでいきましょう。
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