基礎知識

仕事は3年我慢する?実は1年で大丈夫な3つの理由

「石の上にも3年。1つの会社には最低でも3年は勤務すべき」

「最近の若者は忍耐力がない」

上記のような的外れアドバイスに辟易としている人へ向けて、本記事では「入社して1年の我慢で会社を辞めてOK」とアドバイスします。周りの社会人に相談したり雑誌やネット記事を読んでもまだまだ根強い「石の上にも3年」理論ですが、実はかならずしも3年耐える必要は無いということを本記事で伝えたいです!

入社した企業がブラック企業だと分かって絶望してる人や、なんとか1年耐えきったけどそろそろ転職活動して良いか迷っている人はぜひ参考にしてください。

いやな仕事を3年も我慢する必要はない3つの理由

石の上にも3年という言葉があるように、1つの会社や仕事に最低3年間取り組むのは意義のあることです。転職サイトを覗いてみれば分かるように「○○の実務経験3年以上」を条件に募集している企業も多いです。3年間経験してスキルとして認める、という風潮があるわけですね。

もちろんこういった風潮は今でもありますが、一方で3年未満の職務経験でも転職OKというスタンスの企業も増加しました。社会人経験3年未満の転職市場、いわゆる第二新卒市場にどんな変化が起こっているのか確認しましょう。

第二新卒市場の成長

新卒入社した会社を3年未満で辞める若手のことを一般的に第二新卒と呼びます。じつは第二新卒市場は年々大きな市場として成長しています

最近では第二新卒という言葉もずいぶん世の中に浸透したのではないでしょうか。その背景には少子高齢化があります。

会社が存続するには若手を入れて一人前に育てる必要がありますが、日本の出生率は減少傾向が続いており若者の絶対数が減っています。そうなると企業は存続するために若手を新卒採用するか中途で引き抜くしかありません。若手の引き抜き合いが激化した結果、入社3年未満の若手にも転職のチャンスが訪れました。

キャリアチェンジが困難になるリスク

新しいチャレンジに年齢など関係ないと筆者は思いますが、残念ながら転職市場はキャリアチェンジに厳しいです。中途採用は今までの経験が重視されるので、まったく畑違いの分野への転職は基本的に難しいです。

もし新卒入社した職場で希望と異なる仕事をさせられているのであれば、第二新卒期間中の転職をおすすめします。入社3年経過してからのキャリアチェンジ転職も可能ですが、異分野への挑戦は若いほど歓迎されます

世の中の変化

第二新卒市場の成長は世の中の変化を色濃く反映しています。日本は生産年齢人口が減少し続けており、定年後も再雇用を実施するなど労働力の確保に企業側も必死になっています。最近は第二新卒市場のみならず40歳以上の転職市場も活発になっているのはその影響でしょう。

少し前までは「新卒入社した会社で定年まで勤めることが当たり前」というのが世間一般の認識でした。しかし最近になって「終身雇用の維持は難しい」と有名企業のトップが発言したり、大手企業でも40歳以上のリストラをする様子が大々的にマスコミで取り上げられるようになりました。

世の中が転職に対して寛容になってきています

いやな仕事に3年?1年の我慢で十分な3つの理由

第二新卒市場が発展し、社会人3年未満でも転職できる環境があることは理解していただけたでしょうか。ここからはさらに掘り下げて「若手の転職は社会人何年目からOKなのか」についてアドバイスしたいと思います。

いきなり結論ですが、第二新卒での転職でも社会人経験1年未満はかなり厳しいです。転職を狙うにしても、まずは今の会社に1年以上勤務することをおすすめします。

社会人1年未満での転職はほぼ不可能

筆者自身も社会人1年目での転職活動を経験していますし、周りの友人にも1年目での転職活動をした経験をもっています。共通の認識としては「社会人1年目での転職活動は後継機・不景気関わらずかなり厳しい」ということです。

まったく転職不可能というわけではありませんが、正社員での内定獲得は至難の業です。そもそも書類選考の段階でほとんど落とされ、面接まですすめたとしても内定獲得にはまず至りません。

非正規雇用でもお祈りされる現実

正社員で働くのを諦めて非正規雇用に応募しても、かなり高い確率で不採用となります。まったく無名企業の非正規雇用であれば採用されるかもしれませんが、ある程度有名な会社の非正規雇用になるとまず不採用となります。

正規雇用はもちろん非正規求人に応募してもお祈りされる現実が待ち構えています。それでもあなたは1年未満で会社を辞めますか?

1年未満で会社を辞めたレッテルが貼られる

どうしても1年未満で辞めるのであれば、次の会社では最低5年以上働き続ける覚悟が必要です。1年未満で退職し、次の会社でも3年程度で退職してしまうと「すぐに仕事を辞める人」というレッテルを貼られてしまい、再就職そのものが困難になってしまいます。

採用活動には多額の費用がかかる以上、企業側もシビアな判断を下します。1年未満で退職、次の会社も3年で退職では「ウチの会社も3年以内に辞めてしまわないか」と思われてしまいます。

短期離職はあなたの想像以上に後の人生に悪影響を及ぼします。感情的な行動をしてしまわないよう、くれぐれも気をつけましょう。

1年以上の社会人経験で選択肢が広がる!

どうしても早く今の会社を辞めたいあなたへアドバイスするなら「きっちり1年で退職するよう計画を立てる」ことをおすすめします。べつに転職先を決める必要はありません。退職するだけなら簡単にできます。

4月1日に現職へ新卒入社したのであれば、翌年の3月末で会社を辞めるよう決心しましょう。もしくは5月のゴールデンウイーク明けに退職日を設定しても良いですね。

あらかじめ1年で退職すると決心しておけばだいぶ心が軽くなりませんか?もし退職後に再就職できるか不安なら、心配しすぎだと思います。

1年間の社会人経験は立派なスキルです

納得するためには論より証拠です。いますぐ転職サイトに登録して求人検索してみましょう。「社会人経験1年以上」を条件にしている会社が意外と多いと実感できると思います。

現在の労働市場としては「入社1年未満は市場価値が極めて低いけど、入社1~3年ほど社会人経験があれば転職可能。3年以上の社会人経験があれば引く手あまた」という状況です。

実際に筆者も社会人2年目に転職活動で初めて内定を獲得し、社会人3年目で納得できる条件で内定獲得することができました。ほかの先輩・後輩・友人の話を聞いても似たような状況なので、再現性は高いと思います。

どうしても早く会社を辞めたい人は、とりあえず1年間の社会人経験を積んでから退職することをおすすめします。

いやな仕事を3年も我慢している人は退職代行サービスを使ってみませんか?

社会人経験1年程度でも転職できることをご説明しましたが、入社1年ピッタリに退職するよう会社に伝えるのは勇気のいる行動ですよね。早く辞めたいと思ってしまうような職場では、上司が怖くて委縮している人も少なくないかと思います。

「上司が怖くて退職を切り出しにくい」

「退職の意思を伝えたら嫌がらせされそうでこわい」

上記のように思っている人は退職代行サービスがおすすめです。

退職代行サービスが発展した3つの理由

テレビでも取り上げられることの多い退職代行サービス、名前を聞いたことがある人も少なくないと思います。

退職代行はあなたに代わって会社に退職の意思を伝えてくれるサービスで、有給さえ残っていれば理論上は即日退社が合法的に可能です。一方で退職トラブルに発生するケースもあり、最近では弁護士の運営する退職代行サービスなるものも登場しています。

まずは退職代行サービスが発展した理由を確認してみましょう。

強引な退職時の引き止め

最近急増しているのは退職の強引な引き止めです。人手不足の影響もあり、企業側も従業員に辞めさせないようあの手この手で退職を引き延ばそうとしてきます。

転職先が決まっている場合、あまりに入社日が遅くなると内定取り消しとなるリスクがあります。なのでたとえ引き止め方が強引だろうが早く退職する必要がありますが、人情に訴えてきたり法的措置をチラつかせるなどされると対応にも一苦労ですよね。

退職を認めない企業の増加

退職を認めないのは法に触れる恐れのある行為なのですが、実際は退職届を受け取らないなど従業員の退職を認めない会社もあります

話し合いで解決できれば良いのですが、こういったケースは基本的に会社側が無知(もしくは法に触れる恐れがあることを承知でやっている)なので、労働基準監督署や弁護士などを間に立てて交渉した方が精神的にも労力的にもラクです。

引き継ぎ中のお説教・嫌味を聞きたくない

強引な引き止めを振り切りいざ退職!となっても通常は引継ぎ業務が発生し、ある程度は会社に出勤しなくてはなりません。円満退社なら暖かい言葉をかけてもらえるかもしれませんが、最近は余裕のない会社も多いのでお説教や嫌味・陰口で精神的に追い詰めてくるケースもあります。

上記は極端な例ですが、円満退職するにしてもこれから退職する会社にはあまり行きたくないですよね。

いざという時は退職代行サービスを使おう

強引な引き止めや退職拒否、パワハラに遭いたくないというニーズから退職代行サービスは急成長を遂げました。これで入社1年ぴったりで辞める場合もけっこう気楽に退職できると思います

ただし上記でも少し触れましたが、有給が十分に残っていない場合は無断欠勤となりトラブルに発展するリスクもあります。民間の退職代行はあくまで「退職の意思を伝えるだけ」なので交渉まではしてくれません。

有給が残っていないけど即日退社したい人は会社との交渉が必要になりますので、退職トラブルを避けたいのであれば弁護士の運営する退職代行サービスをおすすめします。